サイバー曼荼羅 −コンピュータ文化をカウンターカルチャーのフィルタを通したときに見える世界−【第１５回：情報と社会】
これまで幾度となく述べてきたように、インターネットは情報の媒体（メディア）であり、我々は現在、インターネットを介してありとあらゆる情報を入手できるようになった。文学者・批評家であるマーシャル・マクルーハンの有名な「メディアはメッセージである」※１というメディアそれ自体が情報（メッセージ）であるとの指摘は、インターネット上でWorld Wide Web （WWW）が実装されることによって実現したとみることもできる（恥ずかしながら、マクルーハンの『メディア論』は、私には難しくて挫折中である…。）。マクルーハンは、アナログの時代のテクノロジーをメディアとして捉えてそれ自体をメッセージであると指摘したのであるが、デジタルの時代にも拡張してあてはめて考えることもできるであろう。
前に少し触れたティモシー・リアリーは、ドラッグを「人間の意識を拡張するもの」であると位置づけたが、マクルーハンは、メディアとしてたとえばテクノロジーを「人間の身体を拡張するもの」であると位置づけた。実際はテクノロジーを恐れていたにも関わらず、マクルーハンは、テクノロジーの熱狂的な支持者であるテクノフィリアとみなされて、当時の若者からカウンターカルチャーの文脈において支持されたのであった※２。
そのマクルーハンの指摘に従えば、「インターネット＝メディア＝情報（メッセージ）」という構図が成立するであろうと考えられる※３ところ、情報を伝達するメディアの中心であったテレビと同等あるいはそれ以上にインターネットが普及した現代において、我々は、インターネットの普遍性に起因して、情報が社会を変容させる光景をいくつも目のあたりにしてきた。
２０１０年にチュニジアで発生した独裁政権に対する反政府運動は、チュニジアの一地域で発生したデモの様子がFacebookに投稿されることによって情報が拡散され、その情報をもとに民衆が決起することによって勃興したといわれている。この反政府運動は、主にインターネット上でジャスミン革命※４と命名された。そもそもジャスミン革命は、反政府を訴えた一青年の焼身自殺に端を発するものであって、火だるまとなった青年の映像がその日のうちにFacebookで拡散されることによって、反政府運動がチュニジアの各地で発生することとなったのである。当時、反政府運動を目論んでいたチュニジアの若者たちは、政府の目から逃れるために、FacebookやTwitter（現「X」）で隠語を使って情報を交換していたようである。
このジャスミン革命が、アラブ世界の衛星テレビ局であるアルジャジーラで大々的に取り上げられるとともに、FacebookやTwitter（現「X」）で瞬時に情報が拡散されることによって、ヨルダン、エジプト、リビアといったアラブ世界の広範囲で「アラブの春」と称される反政府運動が２０１０年から２０１２年にかけて発生したことは、記憶に新しい。
この一連の運動で注目すべき点は、メディアでありメッセージでもあるFacebookやTwitter（現「X」）といったSNSを民衆が駆使することによって情報を結集し、草の根の反政府運動を起こした点である。その結果、チュニジアやリビア、エジプト等では、独裁政権の打倒が実現されたのである※５。SNSが人々を結びつけて国を変容せしめ、世界に影響を及ぼしたという事実は、SNSを暇つぶしの単なるコミュニケーションツールとして把握することの愚の証左としては十分であろう。
このようなSNSの台頭を受けてなのか、デジタルと社会との関わりをひとつの大きなテーマとした雑誌『WIRED』の編集長であって、インターネット上のビジネスの特徴を端的に表現した「ロングテール」の概念を提唱したことでも有名なクリス・アンダーソンは、「インターネットは生き続けるが、主戦場はオープンなウェブからクローズドなプラットフォームに移っていく」といった趣旨のコラムを「The Web is dead.」（ウェブの死）というタイトルで発表した（『WIRED』2010年9月号）。すなわち、WWWで実現されるウェブサイトは徐々に衰退し、（メディア＝メッセージは）ユーザ間のつながりで成立するクローズドなFacebookやTwitter等のSNSにとって代わられるとするものである。
セックス・ピストルズのジョニー・ロットンやジョン・レノンをはじめ、数多くのミュージシャンに言われ続けて既に陳腐化している「ロックは死んだ」発言とは異なり、「ウェブの死」は、当時、それなりのインパクトをもって人々に捉えられたようである。スマートフォンをはじめとするモバイル端末が普及し、アプリでSNSを利用することが多くなったとはいえ、「ウェブはアプリを横断する総合的インターフェースとして再定義されている」※６との指摘があるように、アプリ経由で簡易にアクセスできるSNSの台頭によってウェブそのものが退廃したと考えるのではなく、ウェブへのアクセス手段が増えたのだと考えるのが妥当であろう。
ウェブやSNSが台頭する一方で、インターネット上に遍在するこの種の情報が諜報活動の対象となって、個人のプライバシーや民主主義を根本から揺るがした事象に、我々は遭遇したのである。アメリカ政府※７の要請によって、PRISMという監視システムが大手IT企業のウェブサービスを監視するように仕組まれて、アメリカが国家をあげて広く一般人のあらゆる個人データを監視し取得しかつ利用していたという「事実」が、アメリカ国家安全保障局（National Security Agency : NSA）及び中央情報局（Central Intelligence Agency：CIA）の職員であったエドワード・スノーデンによる内部告発によって明るみに出たのである。
スノーデンによるこの告発は、一般に「スノーデン事件」と称され、通信事業者であるベライゾン社のユーザの通話記録等がアメリカ政府に全て記録されていたことに関する告発を皮切りとして、犯罪者やテロリストといった監視対象となっても不思議ではない人々に限られることなく、PRISMを介して、アメリカ全国民のあらゆる個人データ（メール、写真、ビデオ、音声チャット、ブラウザで表示させたウェブコンテンツに関する情報、さらには検索ターム、挙げ句の果てにはクラウド上にある全ての種類のデータ等が含まれるという。）が、監視され、収集されかつ利用されていたことが明らかにされたのである。
スノーデン事件は、アメリカ政府の「大量監視システム」を広く世界中に知らしめることとなり、全世界を震撼させたのであった。このスノーデン事件をひとつの重要な契機として、個人データの欧州連合の域外への持ち出しの規制等に関するEU一般データ保護規則（GDPR）が欧州連合で制定された。我が国では、GDPRはその規制面の厳格化に焦点が当てられすぎているきらいがあるが、個人データはその個人が所有するものであるという「データ資本主義」※８の基本的権利が認められるべきであるという「哲学」が打ち立てられている点に意義があるとする指摘がある。
GDPRの制定後、中国では個人情報安全規範が制定され、米国では消費者プライバシー法が制定される等、GDPRの制定はその後の各国の個人データの取り扱いに大きな影響を与えたのであるが、その根元にはウェブの情報の取り扱いを巡って生じたスノーデン事件があった。スノーデン事件は、情報が現代社会に与える影響の大きさを知ることができる好例であるといえるだろう。
ところで、スノーデンは、個人の自由や経済の自由を謳うリバタリアニズムを主張するリバタリアンであるというが、同じように、自由への脅威とみなすものに対して抗議活動を行ったり攻撃したりする集団（あるいは人的ネットワーク）としては、アノニマスの存在が知られている。
アノニマスは、主に4chanを拠点として政治的な活動を行うハクティビストが、特定の指導者を介在させることなく緩やかに連携することによって形成された集団（人的ネットワーク）であって、4chanに無名で投稿すると“Anonymous”（名無しの、匿名の）と表記される（「２ちゃんねる」等でも匿名の投稿は「名無しさん」と表記される場合がある。）ことに由来して命名されたようである。ガイ・フォークス※９の仮面を装着して行動し、特に、情報が自由に行き来するサイバー空間において情報の自由を侵す主体への抗議声明の表明やDDoS攻撃等を仕掛けるといった活動を行っている。
アノニマスの名を世間に知らしめた活動は、種々の批判や論争の種ともなってきた新興宗教団体を自称するサイエントロジー教会が、同教会を攻撃するインターネット上の情報を検閲した行動に対してアノニマスが採った２００８年のDDoS攻撃であるといわれている。その後もアノニマスは、先に述べた「アラブの春」において、チュニジアやエジプトの政府関連のウェブサイトにサイバー攻撃を仕掛ける等、情報の自由を守るために「精力的に」活動している。
我が国においても、アノニマスは、２０１２年に、違法ダウンロードを刑事罰化する日本の著作権法の改正に対して抗議声明を表明し、自民党、民主党、財務省等にサイバー攻撃を仕掛けてサーバをダウンさせたことがある。そのサイバー攻撃を仕掛けた先に、抗議声明の内容からすると少し異色な国土交通省の霞ヶ浦河川事務所（茨城県）が含まれていたことから、それを怪訝に思った日本のネットユーザが「『霞ヶ関』を『霞ヶ浦』と間違えているのでは？」とツイートしたところ、アノニマスは、公式Twitterアカウントで、「昨日は忙しいだった。でもちょっとミスしました。誤爆ごめんな（笑）やっぱり日本語は難しい。でもみんなは優しい。ミスの説明を言いました。ありがとう。頑張ります。」と日本語でツイートした。このツイートは、当時、ネットユーザの間で「かわいらしい」と評判になった。ガイ・フォークスの顔を様式化した面妖な仮面を装着して淡々とサイバー攻撃を仕掛ける少し不気味なアノニマスが、たどたどしい日本語でツイートをしたものだから、多くのネットユーザがギャップ萌えしたようである。
ところで、一般的な検索エンジンでは検索することができない、TCP/IP経由のアクセスを匿名化するTor等の暗号化技術を用いてのみ閲覧が可能な、ダークウェブと称されるインターネット上の領域が存在している。ダークウェブでは、違法薬物の取引、児童ポルノの情報交換、武器の売買、詐欺的なサービスの提供※１０、テロリストの情報交換等といった、ウェブサイトの検閲や監視に引っかかるとまずいことになるアウトローな情報が氾濫しているという。
一般的な検索エンジンで検索して閲覧可能なウェブサイトに対する規制が強化される中で、たとえアウトローな情報であっても情報の自由を守ろうとするカウンターカルチャー的な思想をまとって登場したのがダークウェブであり、スノーデン事件の影響もあって、近年、ダークウェブは、監視側に対して情報を秘匿化するという観点から使用される場面が増えているようである。
ダークウェブの存在を世間に知らしめたのは、ダークウェブが２０１８年に、仮想通貨交換業者のコインチェックから盗み出されたおよそ５８０億円の仮想通貨（NEM）を別の仮想通貨に交換する場として利用された事件であろう。コインチェックからNEMを不正に流出させた者は、監視側の目を免れて盗み出したNEMの資金洗浄を行う場としてダークウェブを選択したのである。
このダークウェブで児童ポルノに関する情報を扱っているウェブサイトに対して、アノニマスがサイバー攻撃を仕掛けて、サーバをダウンさせたことがある。情報の自由な流通を侵害する行為を許さないアノニマスではあるが、ダークウェブにおいて児童ポルノに関する情報が自由にやり取りされることは看過できなかったようである。サイバー思想の過激な活動家集団といった表層的なイメージとは裏腹に、アノニマスは、彼らなりの思想やポリシーに基づいた活動をする「良識」をもった集団であるといえるだろう。
「情報の自由」や「児童ポルノ」といったキーワードから連想されるものといえば、おそらくは海賊党であろう。海賊党は、スウェーデンをはじめとする欧州を中心とした各国においてそれぞれ活動を行う政党あるいは政治運動であって、情報の自由な流通を促進する観点から、ファイル共有技術の合法化、著作権法や特許法の廃止等を主張している※１１。
さらに特徴的であるのは、海賊党は、児童ポルノに関する情報の所持の合法化をも主張しているともいわれていることであろう。もっとも、この点については、スウェーデン海賊党のある幹部によれば、海賊党は、一般的に認識されているような児童ポルノに対しては肯定的な態度をもっているわけではなく、海賊党がそのような児童ポルノに関する情報の所持の合法化を主張していると把握するのは大きな誤解であるとのことであった。
スウェーデンでは、１９９９年に児童ポルノ法が改正された。改正される前のスウェーデンの児童ポルノ法では、児童ポルノとは「思春期前の児童の性的なイメージ」であるといった趣旨の定義づけがなされていたが、１９９９年の同法の改正によって、「性的なイメージ」を離れた１８歳未満の写真や音声あるいは絵での表現等が全て児童ポルノであるとして同法の規制の対象になる可能性が生じるようになったようである。海賊党は、このような改正法は「自由を束縛するもの」であるから、改正前の児童ポルノ法に戻すべきであって、改正法で児童ポルノとされる可能性のあるイメージの所持については合法化すべきであると主張しているにすぎないとのことである（もっとも、海賊党の主張の当否は定かではない。）。
話は少しそれるが、改正後のスウェーデンの児童ポルノ法では、漫画等でフィクションとして描かれる実在しない青少年等のイメージも規制の対象になりうるとのことである。我が国でも、年齢や服装等の各種の描写から１８歳未満として表現されていると認識される「非実在青少年」についての性交類似の性的イメージを規制する東京都の青少年育成条例の改正案が提示されたことがある。このようなフィクション作品中での児童の性的イメージに関しては、そもそも、児童ポルノを規制する趣旨は、対象となった実在の児童の人権を保護することに求められるのであって、フィクションとして描いたところで傷つく人が存在しないのであるから、このような規制を許容するとすれば、それは表現の自由を侵害するような行き過ぎた規制であるといった批判が存在する。
法的な規制は受けないとしても、絵画で描かれる児童の性的イメージは芸術と扱われる一方で、漫画等で描かれる児童の性的イメージについては、主に娯楽目的で描写されるという特徴に起因するのであろうが、児童ポルノとして社会的な非難を受けるリスクがあるという風潮が感じられ、そのような風潮が感じられる中では、クリエイターの創作活動は事実上、萎縮してしまう可能性がある。その意味においては、表現の自由は既に制限されているともいえるのかもしれない。
しかし、漫画等での表現が主に女性に焦点を当てているという観点からはジェンダーの問題にも配慮する必要があるであろうし、さらに、多くの青少年が漫画を読むという観点からは青少年保護の問題にも配慮する必要があるであろうし、情報の自由や表現の自由の観点のみでは片づけられない、多数の論点を含んだ難しい問題であるといえよう※１２。
「言論は暴力（この「暴力」には、おそらくは「権力」も含まれる。）に勝る」という文脈で多用される「ペンは剣よりも強し」という言葉が示すように、インターネットが登場する前の時代であっても、インターネットよりもはるか以前から存在するメディア※１３に乗ったデジタルではない情報が社会を変容させてきた。しかし、インターネットの普遍化に起因して、情報の量的拡大や情報の伝播速度の迅速化が急速に進み、今や歴史上、類をみないスピードで情報が社会を変容させる時代へと変貌を遂げたのである。アナログの時代にライブ会場において演奏の録音を許容したグレイトフル・デッドは、期間限定でフリーダウンロードを許容するようになるし、メンバーの世代交代で常に鮮度が保たれて不滅の人気が続くかと思われたAKB48がオワコンと囁かれるようになるし、うかうかしていたら社会の変容に取り残されかねない状況になっているのだ。情報が瞬時に流通する現代を生きる我々は、これから先も「走り続ける」（“Keep on running” ※１４）ことになるのだろう。
＜注＞
※１ もともとは、１９６０年代に本格化したテレビ時代についての指摘であったようであるが、９０年代にインターネットの時代が到来した際に、サイバー世界をも予言していたものであったとの再評価がなされた。
※２ 当時、コンピュータにカウンターカルチャーのラベルが付与されたことを考慮すれば、テクノロジーがメディアとして人間の身体を拡張するというマクルーハンのサイバーな思想がカウンターカルチャー的な支持を受けたことに、違和感はないであろう。
※３ もちろん、理屈っぽくいうのであれば、インターネットは通信網であり、通信網にリンクされた情報がウェブサイトであるというように整理することはできるかもしれないが、ユーザは「インターネット＝ウェブ（情報）」と把握することが多いのではないかと考えられるのであって、講学上の概念整理をするような場合を除いては、両者を厳密に峻別することにどれほどの意義があるのか、個人的には判然としない。
※４ ジャスミンがチュニジアを代表する花であることに起因して、このような命名がなされたようである。
※５ 反政府運動で独裁政権を打倒した国でも、その後、内戦が勃発して国内が分裂したり、イスラム過激派組織「ISIL」の台頭によってテロが多発したりする等によって、民主化に成功したチュニジアを除いて、「アラブの春」は「つかの間の休息」に終わってしまった。
※６ 『角川インターネット講座０４ ネットが生んだ文化 誰もが表現者の時代』におけるばるぼら氏の指摘であり、氏は続けて「ウェブだけがインターネットではないと改めて理解したうえで、選択肢のひとつとしてウェブは生き続ける」と指摘している（同書P.76）。
※７ 国防総省の傘下にあるアメリカ国家安全保障局（National Security Agency : NSA）が実働部隊として機能した。
※８ 個人データは、金銭と同様に自分で管理することによって使用及び収益を図ることができることを指している。例えば、FacebookやGoogleにアクセスすればさまざまな情報を得ることができる一方で、これらの情報をフリーで得ているのではなく、FacebookやGoogleに「対価」として個人データを差し出すことによって情報を得ているとの見方もできるとの指摘がある。
※９ １６０５年のイングランドの政府転覆計画（火薬陰謀事件）の加担者の一人である。
※１０ 例えば、高額で殺人を請け負う殺人請負サービスのようなものが存在するようであるが、それらはほとんどが虚偽であるという。
※１１ これらに加えて、ドイツの海賊党は、ベーシックインカムの導入や大麻の合法化等も主張しているとのことである。
※１２ 直接的に児童ポルノを扱った事例ではないが、最近では、胸の大きさが強調された女性キャラクタ（『宇崎ちゃんは遊びたい！』の「宇崎ちゃん」）を採用した日本赤十字社の献血をよびかけるポスターが物議を醸し出した。
※１３ 例えば演説、本、新聞、雑誌あるいはテレビ等が挙げられる。
※１４ “Keep on running”（1965）スペンサー・デイヴィス・グループ
＜参考文献＞
・服部桂 著（2018）『マクルーハンはメッセージ メディアとテクノロジーの未来はどこへ向かうのか』イーストプレス
・鶴岡雄二 翻訳 浜野保樹 監修（1992）『アラン・ケイ』アスキー出版局
・マーティン・トーゴフ 著 宮家あゆみ 訳（2007）『ドラッグ・カルチャー-アメリカ文化の光と影(1945～2000年)』清流出版
・オムリ・ブージット 著（2013）『チュニジア民主化革命 −現在までの歩み−』関西学院大学キリスト教と文化研究
・デボラ・ペリー・ピシオーニ 著 桃井緑美子 訳（2014）『シリコンバレー 最強の仕組み』日経BP社
・川上量生 監修（2014）『角川インターネット講座０４ ネットが生んだ文化 誰もが表現者の時代』角川学芸出版
・エドワード・スノーデン 著 山形浩生 訳（2019）『スノーデン独白 消せない記憶』河出書房新社
・池田純一 著（2011）『ウェブ×ソーシャル×アメリカ＜全球時代＞の構想力』講談社現代新書
・洋泉社MOOK（2019）『徹底研究！！GAFA』洋泉社
・ジェームズ・ブライドル 著 久保田晃弘 監訳 栗原百代 訳（2018）『ニュー・ダーク・エイジ』NTT出版
・木澤佐登志 著（2019）『ダークウェブ・アンダーグラウンド 社会秩序を逸脱するネット暗部の住人たち』イースト・プレス
・フリー百科事典『ウイキペディア』「マーシャル・マクルーハン」、「エドワード・スノーデン」、「アノニマス（集団）」
・『ロケットニュース』「国際的ハッカー集団アノニマスの日本語ツイートがカワイイと話題に『でもちょっとミスしました。誤爆ごめんな（笑）やっぱり日本語は難しい。』」（https://rocketnews24.com/2012/06/28/225143/）
・『P2Pとかその辺のお話＠はてな』「スウェーデン海賊党、児童ポルノ法・非実在青少年規制にもの申す：『絵を描いたとして誰が傷つきますか』」
（https://heatwave-p2p.hatenablog.com/entry/20100828/p1）
